クスリのアオキグループは、「健康と美と衛生を通じて社会に貢献し、地域のお客様から信頼されるドラッグストア、調剤薬局を目指す」という経営理念のもと、人々の生活を支えるライフライン・医療インフラを担う小売業として、事業活動を通してすべての人々に便利な暮らしと健康的な生活の支援ができるよう、日々取り組んでまいります。

 

私たちは、ドラッグストアとして毎日の暮らしに必要な日用品や医薬品を取り揃えるだけでなく、医療インフラとしての調剤事業への取組み、ワンストップショッピングの需要拡大に伴う食料品への取組みの強化を図るなど、社会環境や人々のニーズの変化に対応して、地域で暮らす人々の生活を支えるべく、ドラッグストアとしてのあり方を柔軟に変容させていくことでこれまで成長を続けてきました。

 

「便利な暮らしと健康的な生活」を支援するために人々がその時々に必要とするものを取り揃え、手軽に安心して購入できるようにすることこそが、私たちが経営理念として掲げる「健康と美と衛生を通じて社会に貢献し、地域のお客様から信頼されるドラッグストア、調剤薬局を目指す」ことにつながると考えています。

 

当社グループは、2021年に「2026年5月期売上高5,000億円を達成する」という5ヶ年の第三次中期経営計画を策定いたしました。当該中期経営計画における重点施策のうち、「フード＆ドラッグへの転換」と「調剤併設率の向上」は、生鮮食品を含む食品の充実、医療インフラとしての調剤薬局の拡大により、各店舗の更なる利便性・専門性の向上に努めることで少子高齢化により人口減少が進む現代社会においても、地域の人々が豊かで、便利に、健康的な暮らしを実現できるようなドラッグストアを目指すべく施策を進めております。

 

今後も地域の人々にとってなくてはならないドラッグストア・調剤薬局を目指し、更なる店舗拡大とともに利便性・専門性の高い店舗づくりを進めてまいります。

クスリのアオキ公式アプリの機能拡充

お客様が必要とする商品を提供するだけでなく、お客様一人ひとりのライフスタイルや居住エリアにあわせた付加価値を創造し、より楽しく喜びに満ちたお買い物をお客様に提供すべく、クスリのアオキグループでは顧客データを活用した商品開発、デジタルマーケティングの強化を図っております。

 

2024年度にはグループ全体での会員基盤が1,000万人を突破、公式アプリのダウンロード数は200万人を突破いたしました。引き続き更なる会員基盤拡大に向けた取り組みを進めてまいります。

 

クスリのアオキグループでは、地域の皆様に信頼され、安心してご利用いただける「かかりつけ薬局」を目指し、調剤薬局の併設率向上と専門性の向上に努めています。

　高齢化社会の進行に伴い、在宅医療や地域のかかりつけ薬局がその重要性を増すなか、クスリのアオキグループでは、医療インフラとして地域の人々の健康的な暮らしを守るため、調剤薬局だけでなく、医療機関とも連携し、患者様のサポートに努めています。また、産官学連携によるヘルスアップセミナーの開催やYouTubeを通しての健康啓蒙活動を通じて、健康増進に向けた取り組みを推進しております。

 

かかりつけ薬局としての機能

 

地域医療機能の利便性向上

クスリのアオキグループでは、外来受診時だけでなく、在宅医療への対応や入退院時を含め、他の医療施設との服薬情報の一元的・継続的な連携に対応できる薬局を目指し、取組みを実施しております。

 

2023年1月には、電子処方箋の運用が開始されました。これにより、オンライン診察・オンライン服薬指導等の非対面による医療サービスへのニーズは今後さらに高まる可能性があります。当社グループにおいても、医療の質と安全性を担保したうえでオンライン服薬指導及び電子処方箋へ対応できる体制の整備を進めてまいります。

 

 

ヘルスアップセミナーの開催

2000年より、地域にお住まいの人々の健康増進を目的としたヘルスアップセミナーを開催しております。テーマに応じた専門家に御講壇いただき、セミナーを通じて地域の皆様の健康増進を推進しています。

 

 

白山市・クスリのアオキ 文化創生プロジェクト

クスリのアオキグループでは、当社の創業地である石川県白山市との協働事業として、「白山市・クスリのアオキ 文化創生プロジェクト」を推進しており、活動の一環として2021年よりYouTubeにて「医療と健康チャンネル」を開設しております。大学病院・中央病院の教授をはじめ、様々な医療分野で地域医療を牽引している専門家から、最新の予防及び治療技術に関する情報を発信しています。

 

小松市との包括連携協定の締結

クスリのアオキグループは、2023年11月に石川県小松市と包括連携協定を締結いたしました。物的・人的・知的資源を相互に有効活用しながら、子育て支援、フードロス対策、地場商品の活用などを通じて、さらなる地域の活発化に取り組んでまいります。